米国名門大学などの大学基金、9割が仮想通貨への投資と判明
世間一般的に仮想通貨に対して未だに否定的な意見が見られる中、教育機関については違う見解である事がわかった。
米国名門大学などの大学基金の94％が2018年に仮想通貨関連に投資されていた事が証券サービス分野の有力専門誌「Global Custodian」、仮想通貨投資ファンド「The TRADE Crypto」、機関投資家向けにコールドウォレットサービスを提供する「BitGo」の共同で2018年第4四半期に実施された仮想通貨調査結果により明らかとなった。
調査対象の150団体のうち89％が米国拠点で、残りはイギリスかカナダとされている。
回答者は、仮想通貨への投資に関して、規制回りや管理面、流動性に関する懸念が幅広く報道されているにもかかわらず継続するとしており、翌年は削減すると答えたのはわずか7％だったという。この事から大学側からの仮想通貨に対する信頼性が伺える。
また、投資している大学基金の54%は、仮想通貨への直接的投資（取引所やOTCなど）を行っていたが、46%は投資ファンドを通しているという。さらに今後1年間で50%が仮想通貨への投資額を増やすとしており、残りの45%は現在と同じレベルを維持すると回答している。
Global Custodianの編集長であるJonathan Watkins氏は、今回の調査結果を受け、以下の様に述べている。
仮想通貨における規制やカストディーなどの懸念が未だにあるにも関わらず、大学基金からの投資需要は一向減らない。これはとても素晴らしいことだ。過去1年半は誰もが機関投資家の参入時期を期待していたが、すでに大学基金の域にまでたどり着いている。
Trade Cryptoは、仮想通貨資産に関する大学基金の市場心理について、慎重な面がありつつも楽観視していると指摘している。最も頻繁に寄せられた回答は、デジタル資産クラスに関する「興奮」と「興味」を挙げています。「私はそれが投資の未来だと思います」と回答されていた。
昨年10月には、全米で3番目に長い歴史を持つ伝統校の名門大学のイエール大学では4億ドル（約454億円）もの資金を集めた仮想通貨特化の投資ファンドに出資しており、教育機関が仮想通貨に強く期待している事が考えられる。
今後は、米国以外の国や地域の教育機関でもこのような流れが広まってく事が予想されます。米国名門大学が中・長期的に投資している事により、そのブランド力の影響から世間でも仮想通貨のへの認識に変化が出る事にも期待が集まります。