国際試験機関が2020年夏季オリンピックでのブロックチェーン活用を検討
国際試験機関（ITA)は、東京での2020年夏季オリンピックでのブロックチェーンの使用を検討中である事をCNNマネースイスの報道で明らかにしました。
スイスのローザンヌを拠点とする独立系組織は、ブロックチェーン会社「BlockFactory」と共同で、ドーピング対策のためのブロックチェーンのプロトタイプを開発しています。
「東京で準備するのは野心的だと思いますが、私たちは野心的になる為にそこにいます」
と国際試験機関の事務局長、Benjamin Cohen氏は述べています。
政府機関は、治療上の使用免除（TUE）に焦点を当てる事を選択しました。
TUEとは、「治療使用特例」のこと。禁止物質や禁止方法であっても、事前に所定の手続きによってTUEが認められれば、例外的に使用することができます。
ただ、TUEが承認されていなければ、医療上の理由でも禁止物質・禁止方法を使用できません。もし、使用してしまうと「アンチ・ドーピング規則違反」と判断される事があるのです。
国際試験機関は、アップロードされた文書が偽造されないように、このプロセスをデジタル化しようとしています。
また、複数の方法が検討される中、事務局長Benjamin Cohen氏は以下の様に述べている。
「ブロックチェーンはその答えの1つです。」
国際大会などのビッグイベントでは、なにかしらドーピングの話題が挙がってきます。行為的に使用している選手は問題外ですが、治療目的などの理由で使用していた薬の一部が規定に引っかかり選手が気づかずドーピング扱いとなるケースもあります。
４年間、東京オリンピックに照準を合わせ調整してきたアスリート達が正々堂々と国を挙げて戦える国際大会になる為にもこの開発には期待と注目が集まります。
東京オリンピックという大舞台でブロックチェーン技術が使用されれば、今後さらにブロックチェーンの認知も高まり、幅広い分野での活用が見込まれるのではないでしょうか。