オンライン証券トレード「E * Trade(イートレード)」、仮想通貨取引の検討か|競合2社浮上!

オンライン証券トレード「E * Trade(イートレード)」が仮想通貨取引の検討か

ニューヨークに本拠地を置く大手オンライン証券取引仲介会社「E * Trade Financial Group(イー・トレード)」は、現在約500万人のユーザーの金融資産を取引しているプラットフォームに仮想通貨取引を追加を検討しているとメディアBloombergによって報じられている

同メディアはこの事に精通した情報筋からの報告として、「E * Trade」のプラットフォームにBitcoin(BTC)とEthereum(ETH)を追加する事から始め、将来的に他の通貨を追加する事を検討すると伝えている。

また、米日刊紙New York Timesの記者で「デジタル・ゴールド」の著者として知られるナサニエル・ポッパー氏もTwitter上で以下ように述べている。

「TDAmeritradeがひそかにBitcoin(BTC)のトレーディングを一部の顧客に対して始めたばかりだが、「E * Trade」がBitcoin(BTC)とEthereum(ETH)のトレーディングを500万人のユーザーに向けて開始する準備を始めているという話を聞いた。現在、仮想通貨を保管する第3者機関によって最終チェック段階にあるという事だ」

「E * Trade」は、1982年にカリフォルニア州パロアルトに設立されたTradePlusが前身であり、個人投資家の為のオンライン取引のパイオニア的存在です。同社の大規模なユーザーベースと評判を考えると、2017年の強気相場の後に市場への参入を拒否された可能性のある慎重な投資家の為の仮想通貨取引の正当化に役立つ可能性が考えられます。

競合と予想される2社「Coinbase」・「Robinhood」

この人気の証券取引仲介会社「E * Trade」が仮想通貨市場に参入した場合、サンフランシスコに本拠を置き、昨年80億ドルの評価額に達した仮想通貨取引所「Coinbase」 、および評価額が56億ドルで米国で2番目に高い評価がついたフィンテック新興企業となった「Robinhood」と競合する事が予想されます。

17日、取引所「Coinbase」は、新たに仮想通貨取引サービスの対象エリアを11ヶ国を追加した事を発表やイギリス支社Coinbase UKは、Visaのデビッドカードである「Coinbase Card(コインベースカード)」を発行するなど日常生活における実利用の追い風となる話題が相次いでいます。

また、先日19日、株と仮想通貨の取引プラットフォームであるRobinhoodは、米国の規制当局に銀行設立免許を申請したと報じられている。モバイルに特化した取引の提供に加え、一般的な銀行サービスを提供できるようになり、ユーザーが仮想通貨、ファンドやオプションなどを電話やデスクトップでも取引できるようにするとみられるている。

実際には「E * Trade」側は、正式な発表はされてはいない。しかし、可能性としては高いのではないかと考えられる。そして、仮想通貨業界に参入する事で多くの投資家を呼び込み流動性が見込まれる可能性がある事から、期待と注目が集まります。