Decred(ディークレッド/DCR)の詳細・特徴・将来性|「PoW+PoS」のコンセンサスアルゴリズムを持つハイブリット型仮想通貨!基本解説

Decred(ディークレッド/DCR)の詳細・特徴・将来性|「PoW+PoS」のコンセンサスアルゴリズムを持つハイブリット型仮想通貨!基本解説

仮想通貨にはコンセンサスアルゴリズムと呼ばれるものがあり直訳すると、「合意方法」となります。

中央集権的な管理者が存在しないP2Pネットワークにおいては、システムを保つために意見が食い違ったときに矛盾なく合意を得ることが困難です。特に不正をはたらく意図をもつ参加者がいる場合には非常に困難になります。

そのような状況下でも合意を取る方法のことをコンセンサスアルゴリズムといいます。

ビットコインをはじめ多くの仮想通貨は1つのコンセンサスアルゴリズムも持っています。

しかし、今回ご紹介するDecred(ディークレッド/DCR)は、2つのコンセンサスアルゴリズムを組み合わせ持つハイブリット型仮想通貨です。

この記事では、そのDecredの詳細や特徴・将来性について詳しくご紹介致します。

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Decred(ディークレッド/DCR)とは

Decredとは、「Proof of Work/PoW」と「Proof of Stake/PoS」という二つの承認アルゴリズムを組み合わせることにより自主性・自治性を図る事を重視したハイブリット型の仮想通貨です。

通常仮想通貨は一般的に、取引偽造の防止や安全を図るために、「Proof of Work」と「Proof of Stake」のどちらか一方の承認アルゴリズムを採用している場合が多く、開発者が複数いる場合には、プロジェクトが一致した方向性で進むとは限らないため、他の意見が発生した場合には開発方針の違いから分裂してしまう恐れもあります。

そのことから、二段階のコンセンスアルゴリズムをもつDecredは、通貨分裂のリスクを少なくし、少数のマイナーがマイニングを支配する事を防止するなど、安定した仕組みを持続することを目的としています。

Decred(ディークレッド/DCR)の詳細

通貨単位   DCR

総発行量   2100万DCR

承認方式   PoW+PoS

公開日    2016年2月7日

Decred(ディークレッド/DCR)の特徴

Decred(DCR)は非中央集権体制を採用しているため、参加者の多くの意見を取り入れることが出来るというメリットがあり、また方向性の違いによる分裂も生じないこともメリットにあげられます。一方では、特定の強力なメンターがおり、発言力の大きな人物に影響された一定のグループの意見が通りやすくなるという可能性もあります。

また、意思決定がコミュニティに参加しているコイン保有者に委ねられているため、利用者がコミュニティに積極的に参加しない場合には投票機能がうまく機能しない可能性も含んでいます。

アトミックトレード

Decredはアトミックトレードにも参加しています。アトミックトレードとは、ブロックチェーン上で、取引所などの第三者の仲介を挟むことなく異なる仮想通貨との交換を可能にするシステムで、2019年2月段階ではDecred以外に、ビットコイン(BTC)ライトコイン(LTC)・ヴァートコイン(VTC)などが対応している仮想通貨となっています。

一般的に取引所を利用する場合、個人情報の登録を行わなければなりませんが、アトミックトレードは取引所などを介さないで取引することが可能であるため、

情報を公開したくない場合など秘匿性を重視した取引にも適した仕組みです。

スマートコントラクト開発

Decred(DCR)の機能の中にはスマートコントラクトというものもあります。スマートコントラクトとは,ブロックチェーンを用いた電子上での契約に関する技術のことで、この技術を利用することにより契約を電子署名のみで済ませることが可能であるため、契約を結んだ当事者同士の取引を大幅に簡略化することが可能になっています。

上記アトミックトレードの成功はこのスマートコントラクトの成果であるといえます。

Decred(ディークレッド/DCR)の将来性

Decredは、投票によりプロジェクトの意思決定がなされるため、投票が裏目に出た場合のリスクが存在します。開発者の案は投票によって否決される可能性があるので、安定して開発のロードマップを引くことができません。

これは、開発を行う者のモチベーションにかなりの影響を与える結果になりかねません。このことが、将来にわたり開発のリスクとして残る問題点になるかもしれません。

また、投票システムが破綻することにより、偏った投票が行われてしまうと、ディークレッドの価値が著しく下落する恐れもあります。

2016年6月に「The DAO事件」と呼ばれる事件があり、この事件においても保有するトークンに応じて、投資先の選定に関する意思決定を行うというプロジェクトがありました。この様に、投票による意思決定を目的とするプロジェクトが失敗した事例も少なくありません。

ただし、「Proof of Work」と「Proof of Stake」という二つの承認アルゴリズムを組み合わせることにより運営されていることから、51%攻撃やNothing at Stakeといったシステム上発生する可能性のある問題を排除することが出来るため、投票によるプロジェクトの意思決定が有益なものである場合には、より安全性の高いものになるでしょう。

※Nothing at Stakeとは、リスクを冒さず、同時に複数のフォーク上でブロックを承認できてしまうこと

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